2021/09/26
マイホームをお考えの方で費用について知りたいという方も多いのではないでしょうか。
マイホームは購入時にお金がかかることはもちろん、購入後も一定の金額を収めていく必要があります。
そこで今回は、マイホーム購入にかかる予算と購入後の維持費や税金についてご紹介します。
□マイホームの予算として現金はいくら必要？維持費も忘れずに！
ほとんどの方がマイホームを建てる際に住宅ローンを利用するでしょう。
資金調達では借り入れ金のみではなく自己資金も用意しておく必要があります。
自己資金の内訳として頭金や引っ越しにかかる家具や家電などの諸費用などが挙げられます。
これらの支出金は住宅ローンの借入金には組み込めないので貯蓄から支払うことになります。
頭金に関しては物件価格の2から3割に設定されていることが多く、3000万円の物件であれば頭金は300から600万円準備しておくと安心です。
頭金は必ずしも用意するべきものではありませんが、月々の負担を考えると用意しておくことをおすすめします。
ただし、注意すべき点として貯蓄のすべてを自己資金に充てないことが挙げられます。
最近では頭金なしで住宅ローンの借り入れを行える場合もあるため、どちらが自分たちにとって得になるのかを考えると良いでしょう。
例えば毎月3万円の貯金をしていて100万円を貯める計画を進めている間に、支出が7万円だった場合に差額がマイナスになることがあります。
このように頭金なしで住宅を購入した方が無駄な支出を抑えられることもあるでしょう。
しかし、住宅を購入する場合は固定資産税や修繕費などの維持費もかかるため、最低でも半年分の生活費程度は手元に残しておくようにしましょう。
□固定資産税など住宅購入後にかかるお金をご紹介！
家を購入した後にかかる費用はどのくらいなのでしょうか。
これからは費用の詳しい内訳を4つに分けて解説していきます。
1つ目は毎月続く住宅ローンの返済です。
住宅ローンの返済期間は最長で35年かかり、20から35年で完済するように設定している人が多いです。
ローンの返済は毎月定期的に続いていくため、無理が生じないよう家計の管理をしっかりと行う必要があります。
また、ローン返済には繰り上げ返済といった方法あり、上手く活用すれば返済した分の利息を節約できることがあります。
繰り上げ返済は早い時期に行うほど効果的ですが、金融機関によって返済のルールが異なるためチェックしておくことが大切です。
2つ目は固定資産税と都市計画税を毎年納めることです。
毎年4月頃になると自宅に納税通知書が届きます。
固定資産税や都市計画税は、家や土地に対して所有者が払わなければならない税金なので期日までに納める必要があります。
また、新築住宅の場合はそれらの税金の軽減措置が受けられます。
新築マンションであれば新築後の5年間、一戸建て新築であれば新築後の3年間が税額が半分に軽減されます。
評価額は3年ごとに見直され、一般的には築年数が経つごとに税額も減る仕組みになっています。
3つ目は毎月支払う管理費・修繕積立金です。
マンションの場合、管理費は共有部分の清掃や設備の管理に充てられ、管理会社に支払われます。
また、専有面積によって支払う金額が異なり、広い住戸の方が高い傾向にあります。
修繕積立費は建物の老朽化を防ぐための点検や修繕に備えて積み立てておくお金のことです。
修繕積立金の額は長期修繕計画に基づいて定められており、築年数が長いマンションであれば1万円を超える物件も多く存在しています。
そのため、内見の際には長期修繕計画も確認しておくことをおすすめします。
さらに、駐車場代が何に使用されているのかチェックするのも大切です。
一般的には駐車場の点検に使用され、余剰費は管理費や修繕積立金に充てられます。
4つ目は自分の家の維持費用を用意することです。
マンションの場合、共有部分の環境整備は管理費や修繕積立金によってカバーされますが、専用部分の維持管理は自分で行う必要があります。
そのため、壁紙やフローリングなどの張り替えにかかる費用は自分たちで負担することになるので、あらかじめ修繕にかかる費用の計画を立てておくようにしましょう。
また、一戸建ての場合も長期的に見れば修繕費用は必要になります。
キッチンやトイレなどの水回りの交換には200から300万円、外壁や屋根の修繕には100から200万円ほどの費用がかかるため対応できるよう事前に準備をしておくことが大切です。
□まとめ
今回はマイホームを検討されている方へ向けて、購入前にかかるお金と購入後にかかってくるお金についてご紹介しました。
マンションや一戸建てかによって長期的に支払う金額は異なってきます。
ご自身のライフスタイルに応じて支出額の管理を行うようにすることが大切です。